ハウスメーカー・工務店・建築設計事務所の違いは何？メリットとデメリットを比較
満足度の高い注文住宅を建てたいと願うなら、パートナー選びは重要です。ハウスメーカー・工務店・建築設計事務所を依頼先の候補に挙げている人が多いのではないでしょうか。でも、何を基準に選んだらいいのか迷っていませんか？ それぞれの特徴や、気になるメリットとデメリットについてまとめました。
目次
ハウスメーカー・工務店・建築設計事務所の特徴
1.ハウスメーカー
ハウスメーカーはオリジナルの商品を持ち、全国展開している企業のことを言います。複数の支店があり、テレビCMなどでよく目にする会社は大手。会社が急に倒産することはまれで、安心感があります。
2.工務店
地域に根差した仕事をするのが工務店です。社長が職人を束ねる昔からのスタイルを貫くところや、規模を広げて地元にいくつか店舗を置く会社もあります。最近は大手とフランチャイズ契約を結んでいる工務店も増えました。ハウスメーカーよりも細かな要望に応えてくれる柔軟さが魅力です。
3.建築設計事務所
建築設計事務所も基本的には地元の仕事が中心ですが、実力のある会社は幅広く依頼を受けています。予算や要望など与えられた条件内で、オリジナリティーに富んだ家づくりを行います。
ハウスメーカーのメリット・デメリット
1.メリット：品質が安定し、完成まで短期間
ハウスメーカーは、一軒でも多く家を建てることに重きを置き、短期間で完成する効率の良いシステムが確立されています。オリジナル商品の標準仕様にオプションを組み合わせていくのが一般的で、プランづくりに手間や時間がかかりません。モデルハウスを見学すると、出来上がりもイメージしやすくなっています。また、大量生産した部材を用いて工場で組み立てることが多く、施工技術に左右されない安定した品質が強み。独自の工法や最新設備を取り入れたり住宅性能を高めることにも積極的で、アフターサービスなどの保証が充実しているのも特長です。
2.デメリット：自由度が低く、個性を出しにくい
施工はマニュアル化、部材はパッケージ化されているので、規格外のことになかなか対応してくれません。間取りや外観の自由度も低く、個性を求める人には不向きです。広告宣伝に力を入れていたり、社員数が多かったりする会社は、広告費や人件費が料金に上乗せされ、割高になることもあります。
工務店のメリット・デメリット
1.メリット：家づくりの要望が叶えられやすい
間取りや設備を自由に組み合わせることができるのが、工務店で家づくりを行う醍醐味です。ハウスメーカーで断られがちな細かな要望も叶えられる可能性があります。キッチンやバスなどもさまざまなメーカーに対応しているので、希望に沿ったものを選ぶことができます。話し合って進めていく過程では、家づくりに参加する楽しさも味わえるでしょう。家のグレードにもよりますが、広告宣伝費にあまり経費をかけず、設計から施工まで自社で行う工務店では、比較的価格が抑えられている傾向があります。地域密着型で実績のあるところは品質も信頼できそうです。また、修繕やトラブルにフットワーク良く応じてくれるのも地元工務店の魅力。アフターフォローのしっかりした会社を選びましょう。住まいにこだわりや要望がある人は、ハウスメーカーより工務店のほうが向いています。
2.デメリット：技術力やデザイン力に差がある
工務店は熟練した職人がいるかいないかで、仕上がりに差が生まれます。会社によっては最新の仕様に疎く、デザイン性に乏しいところも。その工務店が手がけた家を見学し、技術力やセンスを確かめたうえで判断するほうがいいでしょう。
建築設計事務所のメリット・デメリット
1.メリット：オンリーワンの家づくりをとことん追求できる
建築設計事務所は完全オーダーメイドで自由設計の家づくりが実現できます。家のデザインから使用する素材、細かなパーツまでコンセプトに合ったものを提案し、法律の許す範囲内で期待に応えてくれます。デザイン性の高いおしゃれな住まいを目指すなら、建築設計事務所に依頼しましょう。自分の感性や価値観を共有できる建築士や設計事務所と出会えれば、満足度の高い一邸を手にすることができるはずです。
2.デメリット：工期が長く、住み心地を事前確認できない
ハウスメーカーと比べると工期は長く、細部までこだわればこだわるほど完成まで時間がかかります。ライフスタイルや要望、環境に沿ってゼロから作り上げるので、２つとして同じ家はなく、使用感などは実際に住んでみないとわかりません。
【まとめ】「マイホームに何を求めるか」で業者を選ぼう
家づくりのパートナー選びを始める前に、自分たちの建てたい家やマイホームに求める条件をはっきりさせておくことが大事です。けっしてサービスや値引きに流されることなく、真摯に仕事に取り組んでくれる業者を選びましょう。
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内容は2021年4月8日時点の情報のため、最新の情報とは異なる場合がありますので、あらかじめご了承ください。
