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自然災害に強い新築住宅とは?立地や構造、必要な設備などについて考えよう

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局地的豪雨や大雪、台風など、日本各地で多発している自然災害。1年を通して比較的気候が穏やかな播磨地域でも、その猛威が私たちの生活をおびやかすようになりました。南海トラフの巨大地震も心配される中、家づくりにおいて災害に対する備えは必須です。では、どこに留意すれば良いのでしょうか。ここではいくつかのポイントを紹介します。

目次

優先的に備えるべき自然災害とは

阪神・淡路大震災以降、マイホームを新築する上で重視されるようになったのが地震対策です。日本家屋は木造が多いため、大きな揺れによる倒壊への備えが欠かせません。

加えて、播磨で新築住宅を検討する人に考慮してほしいのが、台風や大雨による水害と土砂災害への対策です。兵庫県の中でも特に播磨地域は、加古川、夢前川、市川、揖保川、千種川といった播磨灘へとつながる大規模河川が多く、台風や豪雨によって氾濫する危険性があります。実際に2009年に襲来した台風9号では、佐用町を流れる佐用川が氾濫を起こし、甚大な洪水被害を及ぼしました。また、全国的にゲリラ豪雨も増加しており、床上・床下浸水や地盤の緩みによる土砂災害が危ぶまれています。

自然災害に強い家に求められる3つの要素

播磨地域で長く安心して暮らすためには、地震と水害、土砂災害の被害を最小限に食い止め、災害発生後の生活を守ってくれる住まいが求められます。そのポイントとなるのが、立地(土地選び)、家の構造、間取りと住宅設備の3つです。

1.立地(土地選び)

自然災害に強い家を考える上で、立地は最も重視すべきポイントです。交通の便や周辺環境など、暮らしやすさにばかり目を向けていると、知らないうちに災害へのリスクが高い場所を選んでしまっていることも。地盤が弱いと、地震による地盤沈下や液状化現象を生じる恐れがあり、せっかく頑丈な家を建てても安心して住むことはできません。また、川の近くや山を切り開いた住宅街は、風通しやロケーションに恵まれる反面、地盤が柔らかいことが多く、大雨による増水や土砂崩れのリスクも考えられます

できるだけ硬い地盤を選ぶことが重要ですが、見た目には分かりにくいもの。後々後悔しないためにも土地購入前や着工前に専門業者へ地盤調査を依頼し土地の強度を確認する方がベターです。併せて、国土交通省が公開する「ハザードマップポータルサイト」や「兵庫県CGハザードマップ」を活用し、自分でもチェックすることで、リスクの高い場所を避けることができます
➡︎「ハザードマップポータルサイト」はこちら
➡︎「兵庫県CGハザードマップ」はこちら

ハザードマップとは?見るべきポイントや土地探しでの活用方法を紹介!

2.家の構造

住まいに耐震性を求める場合、家の骨組みとなる構造はできるだけシンプルな方が良いとされています。例えば、正方形の家は地震で揺れが生じても壁や柱などにバランス良く負荷がかかり、倒壊や崩壊を回避しやすくなります。一方、凹凸の多い複雑な形状や、1階部分に柱や壁のないビルトインガレージがある構造は、地震のエネルギーがうまく分散されず、倒壊につがる可能性があります

とはいえ、シンプルすぎると住まいの個性が損なわれてしまうことも。こだわりの形状は構造部材を厳選したり工法を工夫したりするなど、さまざまな対応策で安全性に配慮しながら形にすることはできるので、施工会社や建築士などに相談してみてください。

また浸水対策には、家の土台となる基礎をしっかりと造ることが大事です。コンクリートで頑丈な造りにするだけでなく、土を盛って敷地を高くしたり、防水壁を設置したりすることも一案です。

3.間取りと住宅設備

地震や台風に強い家にするためには、間取りも重要です。まずは、部屋数を多くすること。部屋数が増えると柱や壁が多くなり、耐震性は高まります。

次に、耐力壁を増やすこと。耐力壁は地震や風圧による水平の力に耐え、建物を支えてくれる役割を果たします。マイホームには壁のない開放的な間取りや、大きな窓がたくさんある日当たりの良い空間を希望したくなるものですが、柱や壁の数・配置を考えた上で、快適性やデザイン性を追求してください。

浸水対策では、1階より2階に寝室やリビングなどをプランニングすることで、万が一の時も居住スペースを守ることができます。電気系統も注視し、コンセントや室外機は水に浸からない高い位置に取り付けてください。台風の暴風雨による窓ガラスの破損防止に、雨戸の設置も有効です。

また、災害発生時にはインフラが断絶することも想定されます。太陽光発電や家庭用蓄電池、貯湯ができるエコキュートなどのシステムを導入し、数日間はしのげるライフラインを整備しておくことも大事です。

【まとめ】予算に無理なく、万が一に備えることが大事

今回紹介したように、新築時にしかできない自然災害対策があります。もしもの事態に対し、予算に無理のない範囲で備えることが、家族の身を守ることにつながります。また、建てた後も構造や設備に劣化がないかこまめにチェックし、定期的にメンテナンスを行うことも大切です。

子や孫に住み継げる安心・安全な家を目指し、マイホームづくりに取り組んでください。

内容は2023年3月15日時点の情報のため、最新の情報とは異なる場合がありますので、あらかじめご了承ください。

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