ZEH(ゼッチ)とは?メリット・デメリットや補助金について知っておこう
住まいづくりに活用できる補助金制度は、さまざまな種類があります。中でも今、注目されている1つが「ZEH」。近年、ZEHに取り組む会社が増えてきています。ここでは、メリットやデメリット、活用時の注意点などについてコンパクトにまとめてみました。ぜひ参考にしてください。
目次
ZEHとは?
ZEHとは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の通称。冷暖房や照明といった生活で使うエネルギーを減らし、太陽光発電などを活用して住まいが創り出すエネルギーを増やす住宅のことを言います。年間のエネルギー収支をおおむねゼロにすることで、二酸化炭素の排出量を削減し、環境と家計に優しい暮らしの実現を目指します。
国は「2030年までに新築住宅においてZEHを平均とする」という目標を掲げました。設備に応じた補助金を支給し、普及の促進に力を注いでいます。
ポイントは「断熱」「省エネ」「創エネ」
補助金の支給を求めるには、国が定める“ZEH基準”を必ずクリアしなければなりません。ポイントとなるのは「断熱」「省エネ」「創エネ」。住まいづくりにおいて、以下の3つを実現することで、ZEHの認定を受けることができます。
断 熱 | 寒暖の影響を受けにくい高性能な断熱材やサッシ、窓などを採用し、住宅の断熱性能を向上させることにより、冷暖房にかかるエネルギーを極力抑える。 |
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省エネ | 家庭内の消費エネルギーと創り出すエネルギーを管理するシステム「HEMS(ヘムス)」の導入や、電気消費を抑えた家電製品、高効率な給湯システムなど、省エネ効果の高い設備を取り入れる。 |
創エネ | 太陽光発電システムや家庭用燃料電池など、エネルギーを創り出す設備を搭載し、創エネが自家消費エネルギーを上回るようにする。 |
ZEHのメリット
ZEHに暮らすと、どんなお得なことがあるのでしょうか。細かくチェックしてみましょう。
1.補助金制度が利用できる
やはり一番のメリットは、補助金がもらえることです。金額は住宅性能によって変わりますが、要件を満たした一般的なZEHの場合、2023年度は一戸あたり最大140万円が支給されます。発電したエネルギーを蓄える蓄電システムも導入した住宅では、さらに補助金が追加されます。
2.家計に優しい
太陽光発電システムなどでエネルギーが自給自足できるため、月々の光熱費を安く抑えることができます。自家消費より創エネルギーが上回れば売電し、光熱費をすべてまかなうことも可能です。
3.快適な住空間で過ごせる
高気密・高断熱化を図った住宅は、1年を通して室内の温度変化が少ないのが魅力です。夏は涼しく、冬は温かい理想の住空間をかなえ、快適に過ごすことができます。
4.停電時に不自由がない
自家発電システムに蓄電システムを搭載している場合、万が一停電になった時も電気を使うことができます。ZEHは災害にも強い家と言えます。
5.売却時に高値が期待できる
ZEH基準の住宅は、省エネ性能の評価制度で高ランクを獲得できるため、資産価値が上がる可能性があります。将来、マイホームを手放すことになった時に、一般的な住宅よりは高値で売却できるかもしれません。
ZEHのデメリット
ZEHにはメリットばかりでなく、デメリットもあります。
一番の課題は初期費用がかかること。太陽光発電や最新の省エネ設備を導入するためには、まとまった資金が必要になります。また、太陽光発電は定期的なメンテナンスが欠かせません。1回に数万円程度かかることも想定しておきましょう。
太陽光発電を搭載する際は屋根の形状に制約があり、高気密・高断熱を実現しようとすると、大きな窓が取り付けられないなど、設計に融通がきかなくなるケースもあります。日射量が減る雨天や冬は発電量が大幅に減り、近年は売電価格が下落気味ということも踏まえておきましょう。
制度の活用時に注意したいこと
補助金制度を活用するためには、気をつけたい点がいくつかあります。
まず、「ZEH住宅の定義を満たすこと」「登録されたZEHビルダー・プランナーが設計・建築・改修または販売を行うZEHであること」の2つの要件は満たさなければなりません。
補助金の交付手続きには専門知識が必要です。施主自身で行うより、ZEHビルダー・プランナーや手続きに慣れた第三者に代行を依頼するほうがスムーズでしょう。
申請方法にも注意点があります。申請は先着順で、公募期間外は対象になりません。公募期間は年度によって異なり、期間中であっても予算に達した時点で終了となります。
また、交付決定日前に着工した場合、補助金は受けられず、新築建売の購入時も、事前引き渡しは認められません。申請後の間取りや設備の変更も不可です。申請した通りに建てないと補助金が出ないことを心得ておきましょう。
【まとめ】デメリットも理解した上で活用しよう
光熱費を抑え、快適な暮らしを実現できるZEH。国が方針を変更しない限り、近い将来ZEHがスタンダードになるでしょう。デメリットも踏まえた上で、検討してみてはいかがでしょうか。
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公募期間など補助金制度の内容は年によって変更することがあります。事前に必ず最新情報をチェックしておきましょう。
最新情報はこちら:一般社団法人 環境共創イニシアチブ「経済産業省および環境省による戸建ZEH補助事業」
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内容は2023年7月13日時点の情報のため、最新の情報とは異なる場合がありますので、あらかじめご了承ください。